２対１（2）

　鉄道省は日米開戦とともに男子職員が徴兵されたため、1942年以後、その運用は女子職員によって継続された。だが1945年５月の空襲で機械装置およびパンチカードのほとんどが焼失してしまった。パンチカードとは、プログラムとデータそのものだったわけだから、戦災はすべてを灰にしてしまったことになる。そのうちの自動穿孔機、分類機、集計印刷製表装置が１台ずつ、大阪交通博物館に残っている。　のちの記録だが、1944年５月の時点で国内に設置されていたのは、パワーズ式が1038台、ホレリス式は518台だった。ほぼ２対１の比率となる。
　パワーズ式がホレリス式の倍のユーザーを維持できたのは、その販売方式にあったといわれている。
　「ホレリス式がレンタル制だったのに対し、パワーズ式は売り切りだった。売り切り方式は、当時の商慣習にフィットしていた」
　というのである。
　たしかにその通りであろう。
　実をいうと1918年、国勢院はパワーズ式統計機械装置を輸入しようと検討した。ところがパワーズ・アカウンティング社もまた、レンタル制を理由に国外での設置を認めなかった。国勢院はいったんあきらめかけたが、三井物産ニューヨーク支店に駐在員として赴任したばかりの吉澤審三郎がパワーズ社を説得した。
　「三井物産が機器を購入し、これを利用企業に転売するかたちではどうか」
　と打診したところ、パワーズ社からは「可である」という返事があった。レンタルにした場合、月々の入金を管理しなければならない。まして相手は東洋の得体の知れない新興国ではないか。国勢院は会計項目に「賃貸料」がなかった。このために、結局は導入を断念したが、三井物産はそれがきっかけとなって東洋代理店の契約を結んだ。
　ちなみに、吉澤審三郎は以後、いいt貫してパワーズ社の計算機とかかわりを持った。パワーズ社はタイプライターと機関銃のレミントンランド社に吸収され、そのレミントンランド社も農機具メーカーのスペリー社に買収されて「スペリーランド」と社名を変えるが、日本での窓口は一貫して吉澤だった。第２次大戦後、独立して「吉澤会計機械」（のち日本ユニバックを経て「吉沢ビジネス・マシーンズ」代表取締役社長）を設立している。
　月刊「マネジメント」誌（マネジメント社）の1929年４月号は、「ホレリス式会計機」について次のように記している。

　ＩＢＭは付属品のキイ・パンチ以外の機械の本体を売らず、機械を貸与して、サービスを売ろうとするものであるが、之は何といっても不便であって、本機が我国で使用せられない原因の一つとなっている。

　この論説は、パワーズ式（三井物産）とホレリス式（黒澤商店）のビジネスモデルの違いを正確に指摘したものであった。

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